創価のしぶとさ

おばさんの件は、隣家の信者とトラブルの可能性が高いと言われていますが、確定事実ではありません。

事実に反した情報を信者に会報紙を通じて発信していることは言うまでもありませんし、信者でない一般市民も少なからず影響を受けています。
その点は、公明党のトップや教団の上級幹部や、石原知事、大物政治家の屋山氏らが懸念しています。
日本大学の名誉教授らも、「教団の脅しやストーカーが怖くて、教団に触れた論文を出しにくい」と発表しているほどです。

しかし、それを理由に、一方的に教団を批判するのは早計です。

選挙の票集めとして自民は公明を利用していますし、政治的権限がほしい公明は協力関係を快諾。
「多額の寄付金」をもらったマスコミ各社は、教団を批判する気にもなれないでしょう。

確かに「テロ的」であることは各紙の報道から否めませんが、マスコミやネットの情報を鵜呑みにして、教団や信者の嘘の情報を信じてしまう、情報収集能力や検証能力の劣る国民にも、少なからず問題はあると思います。
教団にブレーキをかけず、組織をここまで大きくさせて、政権与党にもなり、悪の権限を与えてしまったわけですから。